家づくりを進めていると、住宅ローンの話は避けて通れません。
そして、共働き夫婦だとかなり高い確率で出てくるのが、ペアローンです。
実は、わが家もペアローンを勧められました。
夫婦でローンを組めば、借入可能額が増える。
住宅ローン控除も夫婦それぞれで使える可能性がある。
希望する家に手が届きやすくなる。
こう説明されると、かなり魅力的に聞こえます。
正直、家づくり中は金額の感覚が少しおかしくなります。
数十万円、数百万円の差が、だんだん麻痺してくるんですよね。
「ペアローンならいけますよ」
「共働きならこのくらい借りられますよ」
「せっかくなら希望を削らない方がいいですよ」
こんな話を聞くと、予算を上げる理由ができてしまいます。
でも、うちは最終的にペアローンにはしませんでした。
理由は、妻との年齢差もありましたし、何よりもし自分に何かあった時に家族が困る形にはしたくなかったからです。
私一人で住宅ローンを組めば、自分に万が一のことがあった時、団信でローンが完済される安心感があります。
もちろん、ペアローンが悪いと言いたいわけではありません。
夫婦で収入が安定していて、将来の働き方やリスクまで整理できているなら、有効な選択肢です。
ただし、ペアローンは「借りられる金額が増える」一方で、将来のリスクも増えます。
この記事では、ペアローンのデメリットと、夫婦で住宅ローンを組む前に確認したいポイントを、家づくり経験者の目線でまとめます。
住宅の資金計画書とは?
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結論|ペアローンは「借りられる金額」ではなく「返し続けられる金額」で考える
先に結論から言うと、ペアローンは便利です。
ただし、借入可能額を増やすためだけに使うと危ないです。
ペアローンを使うと、夫婦それぞれが住宅ローンを契約する形になります。
そのため、単独ローンよりも借入可能額が増えやすくなります。
また、夫婦それぞれが一定の条件を満たせば、住宅ローン控除をそれぞれ受けられる可能性もあります。
ここだけ見ると、かなり魅力的です。
でも、問題はその後です。
- 片方が産休・育休に入ったら?
- 子育てで働き方を変えたら?
- 転職や退職で収入が下がったら?
- 病気やケガで働けなくなったら?
- 離婚したら家とローンはどうする?
- 片方が亡くなった時、ローンは全部消えると思っていないか?
- 持分割合と負担割合は合っているか?
ここまで考えておかないと、後で苦しくなる可能性があります。
ペアローンは、夫婦それぞれが住宅ローンを契約するため、単独ローンより諸費用が高くなりやすく、一方の収入減や離婚時のトラブル、団信でカバーされる範囲などに注意が必要です。金融機関の解説でも、ペアローンでは諸費用増・贈与税・収入減・離婚時・団信のカバー範囲が主なデメリットとして挙げられています。
大事なのは、
「いくら借りられるか」ではなく「何があっても返し続けられるか」
です。
ペアローンのメリット・デメリット早見表
ペアローンは借入額を増やしやすい一方で、
将来の収入変化や家族の事情に弱くなりやすい面もあります。
ペアローンで特に見落としやすいポイント
注意: ペアローンは「便利な借り方」ですが、借入額が増えること自体が最大の落とし穴になりやすいです。 夫婦2人の収入が前提になるので、将来の働き方や家族計画まで考えておくことが大切です。
ポイント: ペアローンを検討するときは、「いくら借りられるか」ではなく、「片方の収入が減っても返せるか」で考えると判断を誤りにくいです。
こうして見ると、ペアローンはメリットもある一方で、将来の変化に弱い面があることが分かります。 契約時点では魅力的に見えても、住宅ローンは何十年も続くものなので、今の収入だけで判断しないことが大切です。
特に怖いのは、ペアローンによって借入可能額が増え、当初の予算より高い家を選びやすくなることです。 だからこそ、制度のメリットだけでなく、収入減や団信、離婚時の扱いまで含めて整理しておきたいです。
ペアローンとは?単独ローン・収入合算との違い
まず、ペアローンの仕組みを簡単に整理します。
ペアローンとは、1つの家を購入するために、夫婦それぞれが住宅ローンを契約する方法です。
たとえば、5,000万円の住宅ローンを組む場合に、
- 夫:3,000万円の住宅ローン
- 妻:2,000万円の住宅ローン
というように、それぞれ別々の住宅ローンを組むイメージです。
夫婦それぞれが債務者になり、それぞれが自分のローンを返済します。
単独ローンは、夫または妻のどちらか一人が住宅ローンを契約する形です。
収入合算は、主債務者の収入に配偶者の収入を合算して審査する方法です。
この場合、配偶者は連帯保証人や連帯債務者になることがあります。
ざっくり整理すると、こんな感じです。
| 種類 | 契約者 | 特徴 |
|---|---|---|
| 単独ローン | 夫または妻のどちらか1人 | シンプル。団信も基本的に契約者1人 |
| ペアローン | 夫婦それぞれ | 借入額を増やしやすいが、ローン契約が2本になる |
| 収入合算 | 主債務者+配偶者の収入 | 契約は1本だが、保証や返済義務の形に注意 |
| 連帯債務 | 1本のローンに夫婦2人が債務者 | 2人とも返済義務を負う |
ここで大事なのは、ペアローンは「夫婦で1本のローンを一緒に返す」というより、夫婦それぞれが別々にローンを背負うということです。
この感覚を持っておかないと、デメリットを軽く見てしまいます。
ペアローンのメリットもある
デメリットの記事ですが、ペアローンにはもちろんメリットもあります。
主なメリットはこのあたりです。
- 借入可能額を増やしやすい
- 希望する家に手が届きやすくなる
- 夫婦それぞれが住宅ローン控除を使える可能性がある
- 夫婦それぞれが団信に加入できる
- 共働き家庭の収入を活かしやすい
特に、住宅価格が高い地域では、単独ローンだけでは希望額に届かないことがあります。
そのとき、ペアローンを使うことで選択肢が広がります。
また、夫婦それぞれが住宅ローン控除の対象になる可能性がある点も魅力です。
ただし、住宅ローン控除は借入方法、持分、居住要件、年収、住宅性能などによって条件が変わるため、必ず金融機関や税理士などに確認した方がいいです。
ペアローンは、きちんと理解して使えば便利です。
問題は、メリットだけを見て、将来のリスクを見ないまま借入額を増やしてしまうことです。
ペアローンのデメリット7選
ここから、ペアローンで特に注意したいデメリットを整理します。
1. 借入額が増えて予算が膨らみやすい
ペアローン最大のデメリットは、借入額が増えることです。
一見すると、これはメリットに見えます。
でも、家づくりではこれが一番怖いです。
単独ローンでは届かなかった金額でも、ペアローンなら届いてしまう。
すると、
「このハウスメーカーも検討できる」
「この土地も買える」
「もう少し広い家にできる」
「外構もこだわれる」
「設備グレードも上げられる」
という感じで、選択肢が一気に広がります。
でも、ここで冷静になりたいです。
借りられる金額が増えただけで、無理なく返せる金額が増えたわけではありません。
住宅展示場で話を聞いていると、どうしても良い家が欲しくなります。
営業さんも悪気があるわけではありません。
でも、予算を上げる方法としてペアローンを提案されることは普通にあります。
「ペアローンならいけますよ」と言われた瞬間、今まで予算オーバーだった家が、急に現実的に見えてくるんですよね。
ここが危ないです。
住宅ローンは、借りた後が本番です。
子どもの教育費。
車の買い替え。
固定資産税。
メンテナンス費。
火災保険。
外構。
家具家電。
老後資金。
家を買った後も、お金はずっと必要です。
ペアローンで借入額を増やすなら、まず「家を買えるか」ではなく、家を買った後も生活が苦しくならないかを考えた方がいいです。
2. 諸費用が2人分かかりやすい
ペアローンは、夫婦それぞれがローン契約をします。
そのため、単独ローンに比べて諸費用が増えることがあります。
たとえば、
- 事務手数料
- 印紙代
- 抵当権設定登記の費用
- 司法書士報酬
- 保証料
- 団信関連の費用
- 火災保険や契約関連の確認
金融機関や商品によって異なりますが、ローン契約が2本になることで、手続きや費用が増えやすいです。
単独ローンなら1本で済むところが、ペアローンでは2本になる。
これは地味ですが、見落としやすいです。
家づくり中は建物価格や土地代に目が行くので、数十万円の諸費用が小さく見えます。
でも、実際にはこの積み上げが効きます。
ペアローンを検討するなら、毎月返済額だけでなく、契約時にかかる初期費用も比較しましょう。
3. 一方の収入減に弱い
ペアローンは、夫婦2人の収入を前提に返済計画を立てることが多いです。
つまり、どちらかの収入が下がると、返済が苦しくなる可能性があります。
たとえば、
- 産休・育休
- 時短勤務
- 転職
- 退職
- 病気やケガ
- 親の介護
- 子どもの事情
- 勤務先の業績悪化
こういうことは、長い住宅ローン期間の中では普通に起こり得ます。
住宅ローンは35年で組む人も多いです。
35年もあれば、夫婦の働き方は変わります。
むしろ、変わらない方が珍しいと思います。
今は共働きで収入が安定していても、10年後、20年後も同じとは限りません。
ペアローンを組むなら、最低でも一度は考えたいです。
片方の収入が減っても返せるか。
一時的に片働きになっても生活できるか。
ボーナスが減っても大丈夫か。
ここを考えずに借入額を増やすと、後で苦しくなります。
4. 産休・育休・退職で返済計画が崩れやすい
共働き夫婦の場合、特に考えたいのが産休・育休です。
子どもを考えている家庭なら、これはかなり重要です。
ペアローンを組む時点では夫婦ともにフルタイムで働いていても、出産や育児で収入が一時的に下がることがあります。
育休中は収入が減る。
復帰後に時短勤務になる。
保育園の都合で働き方を変える。
子どもの体調不良で休みが増える。
2人目、3人目で想定が変わる。
こうなると、当初の返済計画がズレます。
住宅ローンの審査では、今の収入をもとに借入可能額が出ます。
でも、暮らしは今だけで続くわけではありません。
家を買った後に子どもが生まれるなら、教育費も増えます。
車が必要になるかもしれません。
妻または夫が仕事をセーブする可能性もあります。
ペアローンを検討するなら、今の年収だけでなく、将来の働き方まで含めて考えるべきです。
5. 死亡時にローンが全部消えると誤解しやすい
ここはかなり大事です。
ペアローンでは、夫婦それぞれが住宅ローンを組み、それぞれが団信に入るのが一般的です。
そのため、どちらか一方に万が一のことがあった場合、団信で完済されるのは、基本的にその人が借りているローン部分です。
たとえば、
- 夫:3,000万円
- 妻:2,000万円
のペアローンを組んでいたとします。
夫に万が一のことがあった場合、夫のローン3,000万円は団信で完済されても、妻のローン2,000万円は残る可能性があります。
つまり、家全体のローンが全部消えるとは限りません。
ここを誤解していると危険です。
金融機関の解説でも、ペアローンでは「もしものとき、団信がカバーできるのは1人分」という点が注意点として挙げられています。
私が単独ローンを選んだ理由も、ここが大きいです。
自分に何かあった時、家族に住宅ローンを残したくない。
家だけは残してあげたい。
住む場所で困る状態にはしたくない。
そう考えた時に、自分一人でローンを組み、団信でカバーされる形の方が、自分としては安心でした。
もちろん、最近はペアローン向けの連生団信などを扱う金融機関もあります。
ただし、取り扱い金融機関や条件、金利上乗せ、保障範囲は商品によって異なります。
ペアローンを組むなら、団信の保障範囲は必ず確認しましょう。
6. 離婚時に家とローンの扱いが複雑になる
考えたくない話ですが、ペアローンでは離婚時の扱いも重要です。
ペアローンは、夫婦それぞれがローンを背負い、家も共有名義になることが多いです。
そのため、離婚する場合に、
- 家にどちらが住むのか
- 家を売るのか
- ローンをどう返すのか
- 持分をどうするのか
- 片方の名義を外せるのか
- 売却してもローンが残る場合どうするのか
という問題が出ます。
単独ローンでも離婚時は大変です。
でも、ペアローンや共有名義になると、より複雑になります。
家を売るにも、共有者の同意が必要になります。
どちらか一方が住み続ける場合でも、もう一方のローンや持分をどう整理するかが問題になります。
住宅ローンは簡単に名義変更できるものではありません。
離婚する前提で家を買う人はいません。
でも、住宅ローンは長いです。
だからこそ、万が一の時にどうなるかは、感情論ではなく仕組みとして知っておくべきです。
7. 持分割合・贈与税・住宅ローン控除の整理が必要
ペアローンで見落としやすいのが、持分割合です。
家を夫婦共有名義にする場合、住宅の持分を決めます。
ここで大事なのは、実際の資金負担割合と登記上の持分割合を大きくズラさないことです。
国税庁は、共働き夫婦が住宅を購入する際、実際の購入資金の負担割合と所有権登記の持分割合が異なる場合、贈与税の問題が生じることがあると説明しています。たとえば、夫が2,000万円、妻が1,000万円を負担したのに持分を2分の1ずつにすると、差額部分が贈与とみなされる例が示されています。
これはかなり大事です。
家づくり中は、
「夫婦だから半分ずつでいいでしょ」
「なんとなく共有名義にしておこう」
「住宅ローン控除を使いたいから持分を調整しよう」
と考えがちです。
でも、税務上はそんなに単純ではありません。
住宅ローン控除についても、夫婦それぞれが受けられる可能性はありますが、借入額、持分、居住要件、年収、住宅性能などの条件があります。
ここは素人判断で決めない方がいいです。
ペアローンを組むなら、金融機関だけでなく、必要に応じて税理士や税務署にも確認しましょう。
ペアローンで後悔しやすい流れ
ペアローンで後悔しやすいのは、だいたい次のような流れです。
単独ローンでは希望額に届かない。
ペアローンを提案される。
借入可能額が増える。
予算を上げて家を決める。
家づくり中は満足する。
数年後、産休・育休・転職・収入減が起きる。
返済負担が重くなる。
売ろうとしても共有名義やローン残債で簡単に動けない。
こうなるとかなり苦しいです。
ペアローンの怖さは、契約時には見えにくいです。
契約時には、良い家が買える喜びの方が大きいです。
でも、住宅ローンは長く続きます。
家を建てる瞬間ではなく、住んでからの生活を基準に考えた方がいいです。
ペアローンで後悔しやすい流れ
ペアローンは便利ですが、借入可能額が増えることで
本来より高い予算で家づくりを進めてしまうリスクがあります。
単独ローンでは希望額に届かない
気に入った土地やハウスメーカーがあるものの、1人の収入だけでは予算的に厳しい状態です。
ペアローンで借入可能額が増える
夫婦2人の収入を前提にすることで、単独ローンでは届かなかった金額まで借りられる可能性が出てきます。
予算を上げて家を決める
「ペアローンならいける」と感じて、建物・土地・設備・外構の予算を上げやすくなります。
産休・育休・転職・収入減が起きる
住宅ローンは長期なので、途中で働き方や収入が変わる可能性があります。ここで当初の計画とズレが出やすいです。
毎月の返済負担が重くなる
2人の収入前提で組んだ返済計画だと、片方の収入が下がった時に家計への負担が一気に重くなります。
売るにも共有名義・ローン残債で複雑
もし住み替えや離婚、返済見直しが必要になっても、共有名義やローン残債があると簡単に動けないことがあります。
後悔を防ぐために確認したいこと
注意: ペアローンの怖さは、契約時には見えにくいです。 借入可能額が増えることで、本来なら選ばなかった価格帯の家に手が届いてしまうことが最大の落とし穴です。
ポイント: ペアローンを検討するときは、「今の収入で借りられるか」ではなく「将来収入が変わっても家族が困らないか」で考えるのがおすすめです。
ペアローンで後悔しやすいのは、契約した瞬間ではありません。 契約時は、希望する家に手が届く喜びの方が大きいです。
ただ、住宅ローンは何十年も続きます。 その間に、産休・育休・転職・退職・病気・親の介護など、働き方や収入が変わることは普通にあります。
だからこそ、ペアローンは「今なら借りられる」ではなく、将来何があっても返し続けられるかで判断することが大切です。
ペアローンが向いている夫婦
ここまでデメリットを多く書きましたが、ペアローンが向いている夫婦もいます。
たとえば、次のような夫婦です。
- 夫婦ともに収入が安定している
- 今後も共働きを続ける可能性が高い
- 産休・育休時の返済計画を立てている
- 片方の収入が下がっても一定期間は返せる
- 借入額を増やしすぎない
- 持分割合や税金を整理している
- 団信の保障範囲を理解している
- 離婚時や売却時のリスクも理解している
- 住宅ローン控除の条件を確認している
ペアローンは、リスクを理解して使えば便利です。
特に、夫婦ともに安定した収入があり、どちらか一方だけに返済負担が偏らないように設計できるなら、有効な選択肢になります。
ただし、「借りられるから借りる」は危険です。
ペアローンを使うなら、借入額を増やすためではなく、無理のない範囲で家計と税制を整理するために使う意識が大事です。
ペアローンを慎重に考えた方がいい夫婦
反対に、ペアローンを慎重に考えた方がいい夫婦もいます。
- どちらかが将来退職する可能性がある
- 産休・育休で収入が下がる予定がある
- 年齢差が大きい
- 片方の収入に波がある
- どちらかが転職を考えている
- 借入額を増やすためだけにペアローンを検討している
- 団信の仕組みをよく理解していない
- 離婚時のリスクを考えたくない
- 住宅ローン控除目的だけで決めようとしている
- 家計に予備費が少ない
この場合は、かなり慎重に考えた方がいいです。
特に、年齢差がある夫婦は、返済期間や定年時期に差が出ます。
片方が先に定年を迎える。
退職金の使い方が変わる。
老後資金をどう残すか考える必要がある。
団信の安心感をどう見るかも変わる。
わが家もこのあたりを考えました。
住宅ローンは、毎月払えればいいというものではありません。
家族の将来まで含めて考えるものです。
ペアローン・連帯債務・収入合算の違い
ペアローンを検討していると、連帯債務や収入合算という言葉も出てきます。
ここが分かりにくいです。
ざっくり整理すると、次のようになります。
| 種類 | ローン契約 | 返済義務 | 団信 | 注意点 |
|---|---|---|---|---|
| ペアローン | 2本 | 夫婦それぞれ | それぞれ加入することが多い | 諸費用が増えやすい |
| 連帯債務 | 1本 | 夫婦2人とも返済義務 | 主債務者中心が一般的 | 団信の範囲に注意 |
| 収入合算・連帯保証 | 1本 | 主債務者+保証人 | 主債務者のみが一般的 | 保証人側の保障に注意 |
連帯債務や連帯保証の場合、団信に加入できる人や保障範囲がペアローンとは異なることがあります。SBI新生銀行の解説でも、連帯保証型・連帯債務型では原則として主債務者だけが団信に加入する点や、連帯債務者側に万が一のことがあった場合に主契約者が返済を続ける必要がある点が説明されています。
つまり、どの借り方でも「団信で何がどこまで守られるか」は必ず確認した方がいいです。
ペアローン・連帯債務・収入合算の違い
どれも「夫婦の収入を活かして家を買う方法」ですが、
契約の形・返済義務・団信・注意点はかなり違います。
ペアローンの一番の特徴
借入額を増やしやすく、控除も夫婦それぞれで考えやすい一方、ローンが2本になるぶん複雑さも増えやすいです。
連帯債務の一番の特徴
ローンは1本なので手続きは比較的シンプルですが、団信の扱いは金融機関ごとの差をよく見た方が安心です。
収入合算の一番の特徴
主債務者を1人にできるのは分かりやすいですが、収入を合算した側の保障が弱くなりやすい点は注意です。
注意: 同じ「夫婦で住宅ローンを組む方法」に見えても、団信・名義・返済義務・税金の考え方が違います。 名前だけで選ばず、どの形が自分たちの家計と将来に合うかを確認することが大切です。
ポイント: 「借りやすさ」だけで決めると後悔しやすいです。 比較するときは、借入額・団信・諸費用・将来の収入変化への強さをセットで見ておくのがおすすめです。
こうして並べると、同じように見える住宅ローンの組み方でも、中身はかなり違うことが分かります。 特に大きいのは、団信の範囲、契約本数、そして収入が減ったときの影響です。
「夫婦で借りるなら全部同じでしょ」と思って進めてしまうと、後で想定外の差が出てきます。 ペアローンを前提に考える前に、連帯債務や収入合算も含めて比較しておくと、自分たちに合う形を選びやすくなります。
ペアローンを組む前に確認したいチェックリスト
ペアローンを検討しているなら、契約前に最低限これだけは確認しておきたいです。
- 片方の収入だけでも一定期間返済できるか
- 産休・育休時の返済計画はあるか
- どちらかが退職・転職した場合どうするか
- 定年時期とローン完済時期は合っているか
- 団信で消えるローンの範囲を理解しているか
- 片方が亡くなった場合、残るローンはいくらか
- 連生団信や保障の上乗せは検討したか
- 離婚時に家とローンをどうするか想定したか
- 持分割合と返済負担割合は合っているか
- 贈与税の問題が出ないか確認したか
- 住宅ローン控除の条件を確認したか
- 諸費用が2本分になることを見ているか
- 借入額を増やしすぎていないか
- 家を買った後の教育費・車・老後資金も見ているか
- 予備費を残しているか
この中で、特に大事なのは3つです。
片方の収入が減った時に返せるか。
団信で家族が守られる形になっているか。
借入額を増やしすぎていないか。
ここを曖昧にしたままペアローンを組むのは危ないです。
ペアローン契約前チェックリスト
ペアローンは、借入額を増やす前に「将来の変化に耐えられるか」を確認することが大切です。
契約前に最低限チェックしておきたい項目をまとめました。
✅ 片方の収入だけでも一定期間耐えられるか
産休・育休・転職・病気などで一時的に収入が減っても生活できるか確認。
✅ 産休・育休時の返済計画はあるか
収入が下がる期間の返済、生活費、貯金の取り崩しまで考えておく。
✅ 定年時期とローン完済時期は合っているか
年齢差がある夫婦は、片方の定年後も返済が続かないか確認したいです。
✅ 団信で消えるローンの範囲を理解しているか
片方に万が一のことがあった場合、どちらのローンが残るのか確認。
✅ 連生団信や保障の上乗せを検討したか
ペアローン向けの保障が使えるか、金利上乗せや条件まで確認する。
✅ 離婚時に家とローンをどうするか想定したか
考えたくない話でも、共有名義とローン残債は簡単に整理できない場合があります。
✅ 持分割合と返済負担割合は合っているか
実際の負担割合と登記上の持分がズレると、税務上の確認が必要になることがあります。
✅ 住宅ローン控除の条件を確認したか
夫婦それぞれ控除を受けられるかは、借入額・持分・所得・住宅性能などで変わります。
✅ 諸費用が2本分になることを見ているか
事務手数料、印紙代、登記費用などが単独ローンより増えやすいです。
✅ 借入額を増やしすぎていないか
ペアローンで借りられる金額ではなく、家族が無理なく返せる金額か確認。
✅ 教育費・車・老後資金も見ているか
家を買った後も大きな支出は続きます。住宅ローンだけで家計を見ないことが大切です。
✅ 生活防衛資金を残しているか
収入減や急な出費に備えて、手元資金を残した状態で借入額を決めたいです。
特に重要な3つの確認ポイント
片方の収入が減っても耐えられるか:産休・育休・転職・退職を想定する
団信で家族が守られる形か:誰に何かあったら、どのローンが残るか確認する
借りすぎていないか:借入可能額ではなく、返し続けられる金額で判断する
注意: ペアローンは、契約時のメリットだけで判断すると後悔しやすいです。 特に収入減・団信の範囲・離婚時の扱い・持分割合は、契約前に必ず確認しておきたいポイントです。
ポイント: ペアローンは「夫婦で借りられるから安心」ではなく、夫婦どちらかに変化があっても家族が困らないかで判断するのがおすすめです。
ペアローンを検討するなら、借入額や住宅ローン控除だけでなく、将来の収入変化や団信の保障範囲まで確認しておくことが大切です。 特に、片方の収入が下がったときに返済できるかどうかは、必ず夫婦で話し合っておきたいポイントです。
住宅ローンは、家を買うためだけのものではありません。 家を建てた後の暮らしを守るための仕組みでもあります。 だからこそ、ペアローンを選ぶなら、借りられる金額ではなく、家族を守れる返済計画かどうかで判断しましょう。
わが家がペアローンにしなかった理由
わが家の場合、ペアローンを勧められました。
でも、最終的には私一人で住宅ローンを組みました。
理由はいくつかあります。
まず、妻との年齢差があること。
ローンは長い付き合いです。
年齢差があると、働き方や定年時期、老後資金の考え方にも差が出ます。
次に、もし自分に何かあった時に、家族が困る形にしたくなかったこと。
自分一人のローンであれば、団信によって住宅ローンが完済される安心感があります。
もちろん、これはわが家の判断です。
ペアローンを否定したいわけではありません。
ただ、家づくり中はどうしても「もっと良い家にしたい」という気持ちが強くなります。
その時に、借入可能額を増やせるペアローンは、とても魅力的に見えます。
でも私は、家のグレードを上げることよりも、家族が将来困らないことを優先しました。
住宅ローンは、家を買うための道具です。
でも、家族を守るための設計でもあります。
だから、ペアローンを使うかどうかは、金額だけでなく、家族の将来まで含めて考えた方がいいと思います。
ペアローンは悪くない。でも「借りすぎ」は本当に怖い
ここまでデメリットを書いてきましたが、ペアローン自体が悪いわけではありません。
共働き夫婦にとって、ペアローンは現実的な選択肢です。
住宅価格が上がっている今、単独ローンだけでは希望する土地や家に届かないこともあります。
だから、ペアローンを使うこと自体は否定しません。
ただ、ペアローンによって借入可能額が増えた時に、予算まで上げすぎるのは危険です。
家づくりでは、営業さんも設計士さんも、いろいろ良い提案をしてくれます。
広いリビング。
性能の高い窓。
おしゃれなキッチン。
外構。
太陽光。
蓄電池。
造作洗面。
収納追加。
どれも魅力的です。
でも、それを全部入れるためにペアローンで借入額を増やすと、あとで生活が苦しくなるかもしれません。
家は建てて終わりではありません。
住んでからの生活が本番です。
住宅ローンの返済に追われて、旅行もできない。
教育費が不安。
外食を我慢する。
メンテナンス費が出せない。
老後資金が残らない。
こうなると、せっかく良い家を建てても苦しくなります。
だから、ペアローンを使うなら、借りすぎ防止が最重要です。
迷ったら「片方の収入でどこまで耐えられるか」を考える
ペアローンで迷ったら、私はまずこれを考えた方がいいと思います。
片方の収入になっても、一定期間は生活できるか。
もちろん、完全に片方の収入だけで35年返せるなら、そもそもペアローンにする必要がないかもしれません。
でも、せめて、
- 育休期間だけでも耐えられるか
- 転職期間だけでも耐えられるか
- 病気やケガで一時的に収入が減っても耐えられるか
- ボーナスがなくても返せるか
- 生活防衛資金があるか
は確認した方がいいです。
住宅ローンは、ギリギリで組むと本当に怖いです。
借入可能額は、金融機関が貸してくれる上限です。
でも、その上限が、家族にとって安全な金額とは限りません。
自分たちで安全ラインを決める必要があります。
まとめ|ペアローンは便利。でも家族を守れる形で使うべき
ペアローンは、共働き夫婦にとって便利な住宅ローンの組み方です。
借入可能額を増やしやすい。
希望する家に手が届きやすい。
夫婦それぞれが住宅ローン控除を使える可能性がある。
夫婦それぞれが団信に加入できる。
こうしたメリットがあります。
ただし、デメリットも大きいです。
- 借入額が増えて予算が膨らみやすい
- 諸費用が2人分かかりやすい
- 一方の収入減に弱い
- 産休・育休・退職で返済計画が崩れやすい
- 死亡時にローンが全部消えると誤解しやすい
- 離婚時に家とローンの扱いが複雑になる
- 持分割合・贈与税・住宅ローン控除の整理が必要
ペアローンを検討するときは、「いくら借りられるか」だけで考えない方がいいです。
大事なのは、何があっても家族が困らない返済計画になっているかです。
わが家もペアローンを勧められました。
でも、妻との年齢差や、もし自分に何かあった時の家族の安心を考えて、私は一人でローンを組みました。
これは正解を押し付けたいわけではありません。
それぞれの家庭で、収入も年齢も働き方も違います。
だからこそ、ペアローンを使うなら、夫婦でしっかり話し合った方がいいです。
借入可能額。
毎月返済額。
産休・育休。
退職。
離婚。
団信。
持分。
住宅ローン控除。
老後資金。
ここまで考えて、それでも納得できるなら、ペアローンは有効な選択肢です。
ただ、少しでも「借りすぎかも」と感じるなら、無理に予算を上げない方がいいです。
家は、家族を幸せにするために建てるものです。
住宅ローンで家族が苦しくなってしまったら、本末転倒です。
ペアローンは悪くない。
でも、借りられる金額ではなく、家族を守れる金額で考える。
これが一番大事だと思います。
ペアローンを検討するときは、住宅ローンだけを見ないことが大切です。
家を建てると、住宅ローン以外にも、外構費、家具家電、固定資産税、火災保険、メンテナンス費、教育費などがかかります。 ペアローンで借入可能額が増えると、つい予算を上げたくなりますが、家を建てた後の暮らしまで含めて考えた方が安心です。
迷っている方は、次の記事もあわせて確認しておくと、無理のない資金計画を整理しやすくなります。
ペアローンで迷ったら、先に「借りすぎない資金計画」を整理しよう
ペアローンは、借入額を増やせる便利な方法です。 ただし、家を建てた後の生活まで考えるなら、住宅ローン・外構費・諸費用・教育費・老後資金まで含めて整理しておくことが大切です。
住宅の資金計画書とは?
ハウスメーカー任せにせず、建物・外構・諸費用まで自分でも確認したい人向けです。
注文住宅の予算管理
ペアローンで借入額を増やす前に、総額と毎月返済を整理しておきたい人におすすめです。
注文住宅の費用まとめ
建物本体価格だけでなく、付帯工事・外構・家具家電・諸費用まで確認できます。
ハウスメーカー坪単価ランキング
借入可能額から逆算する前に、各社の価格帯と総額の見方を確認したい人向けです。
ペアローンは悪い仕組みではありません。
ただし、借入額を増やす前に「片方の収入が減っても返せるか」「団信で家族を守れるか」「教育費や老後資金を残せるか」まで整理しておくことが大切です。